起業の成功率を上げる7つのベストタイミング！人生の転機を掴み取れ

起業は大きな決断です！
絶対に失敗したくないからこそ、起業のタイミングは間違えたくないですよね。
そう重く考えすぎて、なかなか起業の一歩を踏み出せずに起業のタイミングを逃してしまう人もいるのではないでしょうか。
事業には流行り廃りがあるため、起業の波に乗ることはとても重要です。
「あの時起業していれば、今頃は…。」なんてことがないように、本記事では、正しい起業のタイミングを徹底的に解説します！

起業の正しいタイミング

最近ではあまりお金をかけずに起業することが可能となっており、起業のハードルが下がっています。
資本金の準備と登記手続きさえすれば誰にでもできてしまいます。
しかし、起業に成功するのは簡単なことではありません。
新しくできた法人の５分の１が、個人事業主では３分の１以上が１年以内に廃業しているという現実があります。
そこで、起業に成功するために大切な『タイミング』について、解説していきます。

需要があるか確認してから

世の中の商売は需要と供給のバランスで成り立っています。
自分がどんなに素晴らしいと思う商品やサービスを発明しても、そこに需要がなければ市場価値が低くお金に変えることができません。
逆に当たり前にあるサービスだったりしても、そこに需要さえあれば売上につながると言えます。

起業を考える方は、もちろん自分の商品やサービスに自信を持たれていると思います。
しかし、その事業を客観的に見てください。
どんな企業、年齢層、性別にとって需要があるものかなど、よくリサーチすると、意外とターゲットは絞られてきます。
そしてそこに対して供給（競合他社）はどれぐらいいるのかを明確にすることで、ある程度の見込みが見えてきます。
勢いで独立をしたものの、思ったより顧客が見つからず売上の目処が立たない。
そんなことにならないように、こういったリサーチは起業をする準備としてとても大切なことなのです。

トレンドを確認してから

トレンドとは流行のことで、これを掴むと売上は加速度的に増加していきます。
目の前で流行っていることだけを追うのではなく、もっとマクロな視点で市場を見て、おおまかな流れを掴んでおくことがとても重要と言えます。
逆に瞬発的に起こるトレンドの流れなどもあり、タイミングを逃さない即決力も経営者には求められるのです。

条件の良い補助金・助成金がでてから

最近では中小企業を応援する目的の補助金や助成金が多数存在します。
従業員一人に対して５０万円以上貰えるるものや、パソコン周辺機器が安く買えたり、新規事業に向けた投資の半分以上を国が負担してくれたり…。
しかし、これらは自身で申請をしないともらえないものなので、知らなければ受け取ることもできません。
さらに、地域や業種によっても使えるものが変わってくるので注意が必要です。
条件や制度を熟知したスペシャリストCEOパートナーに相談することをおすすめします。

早期退職のタイミング

昨今では早期退職制度がついている企業が増えてきていますが、早期退職のタイミングは良い起業のタイミングと言われています。その理由は３つあります。

1⃣まず一つ目に、まとまった事業資金が用意できることです。退職金を事業資金にまわすことで安定したスタートを切ることができます。
2⃣そして二つ目が、まだ体力や気力が衰えていないことです。起業というのは思ったより体力を使います。どれだけ動けるかが、そのまま売上に繋がるので止まることができません。最初の一年は休みなく走り続けると思っていたほうがよいでしょう。
3⃣最後三つ目の理由が、準備の期間が豊富に取れることです。早期退職の制度を使おうと思ったら、少なくとも数年は準備の期間に充てることができます。しかもその間は普通に稼ぎがあるわけですから、副業的にテストをする余裕も生まれます。これは大きなアドバンテージと言えるでしょう。

以上三つの理由から、早期退職が起業のタイミングとしては適していると言われているのです。

売上の目処が立ってから

いざ起業したはいいものの、思ったより売り上げが伸びない、顧客がつかない、なんて話をよく耳にします。
こういった経営者に多いタイプは、勢いで起業をした自信家タイプです。
試しにモノを売ってみる、サービスを売り込んでみる、ということを事前にしてみると、どれくらいの売上になるかを事前に経験することができます。理想と現実にはいつでも乖離があるものです。副業的にはじめてみて、ファンや継続的な顧客がついてきてから起業するというのが、リスクヘッジをした素晴らしい判断でしょう。

節税に有利なタイミング

この辺りまで考えて起業の時期を判断する経営者は相当上級者と言えるでしょう。
まずは個人事業主になるにあたっては12月に開業届を出すか、翌1月に開業届を出すかによって、前年の収益に対して所得控除を受けれるか否かが変わります。消費税２年免除の条件と組み合わせてどちらが得になるのか考えたほうがよいでしょう。

次に、個人事業主から法人を設立をする場合によく使われるのが、消費税2年免税の期間延長による節税です。
こちらは別の記事で詳しく紹介してますので、気になる方は是非そちらをごらんください。
関連記事：必見！創業融資は法人成りにすることで120％お得になる

専門家の繁忙期を避けたタイミング

起業は1人でもできますが、いろいろな書類を自分だけで用意するのはとても大変です。そちらに時間を取られすぎて、本来やるべき業務が遅れてしまっては元も子もありません。
税務関係は自分でやって間違えてしまうことで、追徴されることもあり得ます。専門的な知識が必要な申告書や納税の計算は専門家にお願いするようにしましょう。
専門家にお願いするうえで、その専門家の繁忙期を避けることで対応が良くなることがあります。

起業のタイミングを逃す人

神経質で心配性の人

勢いで起業して失敗する人もいれば、逆に神経質になりすぎてタイミングを逃してしまう人もいます。
準備が整ったらやってみることが大事。トレンドは生き物です。常に変わる情勢に追いついていくには自分も動かなければなりません。
もしどうしても不安なら、既に起業している人に相談しましょう。はじめの一歩は誰しもが怖いもの。
CEOパートナーでは起業を多数バックアップしてきた経験と知識があります。

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期限を決めない人

あなたは小学生のとき、夏休みの宿題を最終日に追い込んだことはありませんか？それまで夏休みずっと休みで、やる時間があったにも関わらずやらなかったのはなぜでしょうか。
実は、人間の脳には面倒なことを後回しにしようとするシステムが元々組み込まれています。そしてこれを防ぐためには、時間とゴールを決めて、小さなタスクに分割し考えることが有効です。
起業をするにしても同じことが言えます。これまで話してきたようなことひとつひとつを期限を決めて調べることで起業というゴールが鮮明に思い描けるのです。

資金調達できない人

すごいアイディアやサービスを持っていて今すぐに事業をはじめたいけどお金がない。学生に起業が難しいのはここが最もネックになってくるでしょう。
新卒２，３年目でも同じようなことが起こります。逆に、それなりに落ち着いてきたタイミングでは家庭を持って、起業にお金を使うことに不安を感じたり。資金調達は一番の課題といっても過言ではありません。
ここで融資を受ける、という選択肢がとれると一気に課題を解決することができます。
しかし、融資＝借金というイメージが強くなかなか踏み切れない方も多いかもしれません。融資は事業を安定拡大させるために国が推奨しているため、普通の借金と違い、利息や返済期限が優遇されているものが多くあります。
事業内容やタイミングによっては無金利でお金を借りることも、、、
自分がいくら借りれるのかわからない、利息はなるべく低く借りたい、という方は専門家集団のCEOパートナーに相談することをオススメいたします。

【体験談】起業のタイミングを間違えたSさん

人生の転機！起業の話が舞い込んでくる

お酒と人が大好きな31歳男性のSさん。バーでアルバイトをし始めたのは大学生の頃。毎日お客さんにおいしいお酒を提供し、お客さんと楽しく飲み語り合う日々。そんな毎日が楽しくてあっという間に10年が経とうとしていた。就職もせずにこのままでいいのか不安を抱いていた。この年になるまで会社に勤めた経験も乏しく、就職できる自信はない。そんな時、最近常連になったHさんから起業の話を聞いた。
聞けば、Hさんは社長で、起業して二年目で１億以上の利益が出ているらしい。
その事業なら元手もあまり必要なく出来ると聞いてすぐにHさんの元で勉強を初め、半年後に起業した。

いざ起業！順調と思われたのに…

Hさんから教わった通りに始めてみて、３か月ほどは順調に売り上げを伸ばしていたのだが、３か月を過ぎたあたりでその業界に暗雲が立ち込めてきた。業界全体での売り上げが落ち込み、全国的に約半数の業者が撤退していった。しかし、Sさんはせっかく起業をしたばかりだし、とがむしゃらに頑張った。

起業して2年後・・・

９割の業者が撤退する中、細々とやってきていたがついに限界を迎えた。あれだけ儲かっていたHさんも一年程前に撤退している。しかしHさんは儲かったころの蓄えでまた別の事業を立ち上げ、悠々自適な生活をしている。Sさんもあと二年早く始めていれば、億というお金を手にできたかもしれなかったのに。。

まとめ

起業を有利に進めるための様々なタイミングについて語ってきましたが、全てを通じて言えることは『知識』が必要だということです。知らないことで損をする仕組みは世の中にたくさんあります。逆を言えば、知っているということは得をとることになる。
既に起業をしている先輩経営者が知り合いにいれば話しを聞けるが、そういった人が周りにいない場合には、CEOパートナーのような専門集団に相談することで、起業が成功する確率はグンと上がります。無料で相談ができるCEOパートナーを上手に活用し、起業を成功させてくださいね！